リフォーム1000万円でどこまでできる?費用相場・施工事例・補助金を徹底解説【2026年版】

リフォームに予算1000万円を用意すれば、水回りの全面交換・内装刷新・断熱改修まで含めたフルリフォームが現実的に計画できます。ただし家の広さや築年数によって「どこまでできるか」は大きく変わります。

1000万円でできること・難しいこと、戸建ての築年数別の費用目安と実際の施工事例、2026年に使える国の補助金を一通りまとめています。費用配分の考え方も含めて参考にしてください。

目次
  1. リフォーム1000万円でできること・できないこと
  2. 【戸建て】1000万円でリフォームするとどうなる?
  3. 1000万円のリフォームで使える2026年の国の補助金

リフォーム1000万円でできること・できないこと

判断の分かれ目は、内装だけを対象にするか、外装(屋根・外壁)も含めるかです。そこさえ決まれば、予算の使い方がかなりはっきりします。

1000万円でできること水回り・内装・間取り変更・断熱改修を含む内装フルリフォーム
1000万円では難しいこと内装+外装を骨組みから造り直すスケルトンリフォーム(目安:1,500万〜3,000万円以上)

「内装を丸ごとつくり直す」工事であれば、1000万円の予算内で完結するケースは多いです。一方、骨組みだけ残してすべてを解体・新築するスケルトンリフォームは、施工面積が大きい戸建てでは1,500万〜2,500万円以上が一般的な水準です。

  • 内装フルリフォーム(40〜80㎡)なら1000万円以内に収まる場合がある
  • 外壁・屋根も同時に施工すると1000万円を超えやすい
  • 設備グレードや間取り変更の規模で費用は上下する

【戸建て】1000万円でリフォームするとどうなる?

戸建て住宅で1000万円をかけると、内装を中心にしたフルリフォームが射程に入ります。ただし築年数によって「やらなければいけない工事」が変わるため、何を優先するかを先に決めてから計画を立ててください。

築年数別の費用目安

築年数主な工事内容費用目安
築10〜20年水回り設備交換・内装刷新が中心600〜800万円
築20〜30年水回り+断熱補強+内装全面リフォーム800〜1,000万円
築30年以上耐震補強+水回り+断熱+内装全面1,000〜1,500万円

築30年以上の戸建ては、現行の耐震基準(2000年基準)を満たしていないケースが多く、内装工事と合わせて耐震補強が必要になることがあります。その場合、1000万円では工事範囲が限られます。業者に相談する前に、まず建物診断を受けて現状を把握しておくことをおすすめします。

1000万円前後で行った戸建て施工事例

事例1:3LDK・約82㎡・築20年 → 施工費1,020万円

LDK拡張・水回り4点セット交換・全室フローリング張り替え・壁紙全面貼り替えを実施。間取り変更によって開放的なリビング空間を実現した事例です。

事例2:3LDK・約73㎡・築28年 → 施工費1,060万円

断熱材の追加・内窓設置・水回り全面交換・内装リフォームを組み合わせた事例です。断熱系の補助金を活用して実質負担を抑えました。

2つの事例はいずれも1000万円をやや上回っています。間取り変更や断熱改修まで含めると1000万円前後になりやすいため、予備費を見込んだうえで工事の優先順位を決めておくと安心です。

1000万円のリフォームで使える2026年の国の補助金

断熱改修や給湯器交換を含む場合は、国の「住宅省エネ2026キャンペーン」の対象になることがあります。いずれも登録事業者が申請する制度で、交付申請は遅くとも2026年12月31日まで(予算上限に達した時点で終了)です。

  • 先進的窓リノベ2026事業:内窓設置・外窓交換などの断熱窓リフォームが対象。製品の性能・サイズ別の定額補助で、1戸あたり最大100万円。
  • みらいエコ住宅2026事業:居室1室で開口部と躯体の断熱改修を組み合わせる工事が必須。住宅の新築時期と改修水準に応じて上限40〜100万円/戸。
  • 給湯省エネ2026事業:エコキュート(最大10万円/台)・ハイブリッド給湯機(最大12万円/台)・エネファーム(17万円/台)への交換が対象。

同じ工事に複数の国の補助金を重ねて申請することはできません。最新の受付状況は住宅省エネ2026キャンペーン公式サイトで確認し、静岡県・市町の制度も含めて着工前に業者と整理しておきましょう。